「ハーバード大から追放された中国人留学生、日本の大学が受け入れ加速—遺体盗難リスクも懸念」
アメリカが「中国系スパイ」と見なしてハーバード大学から中国人留学生を追放する方針を打ち出す中、日本の大学が受け入れを進めている。
そもそもハーバード大学医学部で遺体が盗まれて中国へ送られていた事が問題になっていたはず。無条件で日本が中国人留学生を受け入れた医学部のある大学病院では遺体が盗まれる可能性高いですね。東大、京大、阪大
— tajuyo (@tajuyo) May 30, 2025
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文部科学省はハーバード大からの留学生を全国の大学に割り振るよう依頼し、大阪大学は「100人の学費免除」を表明。X上では「日本の大学はアホなのか」と批判が噴出している。
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この動きの背景には、日本政府の留学生受け入れ拡大政策がある。少子化で学生数が減る中、国際競争力強化を目指し、東大や早稲田などではすでに中国人留学生が増加。東大では留学生の12%超が中国人で、大学院では4～5人に1人に上る。しかし、Xでは「スパイを税金で受け入れるのか」「技術流出のリスクが高まる」と懸念の声が広がる。
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さらに、過去のハーバード大学医学部での遺体盗難事件が再注目されている。2020年、中国人留学生が実験サンプルを盗み中国へ持ち出そうとして逮捕された事件や、2018～2022年に遺体安置所の元管理者が臓器を盗んで闇売買していた事件が発覚。2025年5月24日、元管理者セドリック・ロッジが罪を認めたばかりだ。こうした事例から、日本の医学部を持つ大学病院で遺体が盗まれるリスクが指摘されている。特に、無条件での受け入れが進めば、管理体制の甘さが悪用される可能性が懸念される。
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日本の大学関係者は「国際的な人材交流は重要」と主張するが、Xでは「安全保障より国際化を優先するなんて本末転倒」「医学部の遺体が盗まれたらどう責任を取るのか」と反発が強い。文科省は「適切な審査を行う」としているが、具体策は不明。遺体管理の厳格化や留学生の監視強化が急務と見られるが、現状は対応が後手に回っている印象だ。
